どの修正をルールにするか判断する
翻訳を修正した理由から、ほかにも適用できるものを見極めます。適用範囲を定めて検証し、そのうえで共有ガイダンスを変更します。
レビュー担当者は、文の誤りを直して、その文を改善します。一方、共有ガイダンスには、より広い役割があります。その場だけの好みを無関係な場面に持ち込まず、ほかの翻訳にも役立つものでなければなりません。判断の鍵となるのは、修正の理由です。
原文、生成された訳文、採用した修正、ロケール、文脈、レビュー担当者の説明は、ひとまとめに保存してください。「こちらのほうが自然」という説明からは好みがわかりますが、ほかにも適用できる要件まではわからないことがあります。一般化する前に、その修正がどのような意味を伝え、読み手のどのようなニーズに応えるものなのかを確認しましょう。
修正の理由を適切なリソースに反映する #
製品用語の誤りは、用語集を変更する根拠になります。場面に合わない文体が繰り返し使われているなら、語り口のバリエーションを設ける根拠になります。条件の欠落が繰り返されるなら、翻訳ルールを設ける根拠になります。一文だけが不自然なのであれば、その箇所の修正だけで十分かもしれません。
たとえば、原文では製品内の共有プロジェクト領域を指しているのに、訳文では「ワークスペース」を物理的な作業場所の意味で使っているとします。この修正からほかにも適用できるのは、その製品の概念に関する教訓です。物理的な場所を指す用例まで含めて「ワークスペース」をすべて置き換えるのは、誤った一般化です。この区別を保つ方法は、用語の適用範囲で説明しています。
反例を添えて要件を書く #
役立つ指示は、何をすべきかだけでなく、どのような場合にそうすべきかも示します。利用可否に関する記述なら、たとえば次のような要件が考えられます。
利用できることが確実なのか、条件付きなのか、可能性にとどまるのかを正確に伝えてください。承認が必要であれば、その条件を利用可否の記述から切り離さないでください。こうした関係が保たれていれば、自然な言い換えは認めてください。
利用できると断言する記述と、条件や留保を伴う可能性の記述の両方で検証してください。「常に確実であるように表現する」という指示は、前者を改善できても、後者には対応できません。反例があれば、変更がほかのコンテンツに及ぶ前に、適用範囲の境界を明確にできます。
対象とするロケールとコンテンツは、根拠で裏付けられる範囲に絞ってください。ある言語で複数の修正があっても、それだけで全体に適用するルールの根拠にはなりません。また、文体の好みを、事実の正確性や法的な要件より優先することはできません。競合する指示のどちらにも正当な目的がある場合は、競合の解決を参照してください。
生成された提案を、そのまま採用せず検討する #
ローカライゼーションエンジンの提案では、フィードバックをもとに用語、ルール、語り口の変更案を作成できます。引用された根拠、対象リソース、現在の値、置き換え案、対象ロケールの範囲を確認してください。提案が既存のガイダンスと重複していたり、削除済みの対象を参照していたり、修正の根拠からは導けない内容まで推測していたりすることがあります。
そのリソースを共有するすべてのローカライゼーションエンジンを確認してください。ほかの利用先で現在の動作が必要なら、別のリソースを選ぶか、適用範囲を狭めましょう。個々の修正と共有リソースの変更は、それぞれ別に承認する必要があります。
自動化の設定が有効でも、人による編集がすべて即座に適用されるわけではありません。人の編集に基づく提案は、文書化された提案ポリシーに従って保留されます。アシスタントが変更する場合は、権限の委任によって、許可する書き込み操作を明示してください。
誤った一般化を見抜ける事例を比較する #
変更前のガイダンスと出力を保存してください。承認された変更だけを適用し、保存されたことを確認してから、元の事例、それとは独立した類似事例、反例について、新たに翻訳を依頼します。提案を適用しても、この比較が自動的に予定されるわけではありません。
改善点だけでなく、悪影響も確認してください。元の文にしか効果がないなら、その箇所だけの修正にとどめます。ほかのコンテンツに悪影響があるなら、ガイダンスの適用範囲を狭めるか、元に戻しましょう。事例からほかにも適用できると判断できたら、承認された範囲と理由を記録します。ただし、少数の事例を比較しただけで、全体的な改善が測定によって確認されたとは見なさないでください。
却下する場合も、役立つ理由を残す #
却下する際には、ガイダンスの重複、根拠の不足、対象ロケールの誤り、原文の曖昧さ、一般化に伴うリスクなどを理由として説明できます。採用済みの文まで破棄する必要はありません。その箇所での判断を、より広く適用する要件にすべきでない理由を記録してください。
最終的な成果は、検証済みの共有指示にも、あえてその箇所だけにとどめる修正にもなり得ます。どちらもレビュー担当者の有益な仕事を生かせますが、以後の依頼で行うべきことを変えるのは、前者だけです。